どうもキャメルクラッチ（仮）です。
温浴事業のマネージャーをやっていると、「レジオネラ」の言葉に過剰反応してしまい、下手すると動機がしだす始末であります。
高齢者に多い、「レジオネラ肺炎」ですが、レジオネラとはもともとどこにでもいる菌で、温浴施設では人が持ってくるレジオネラ菌を繁殖させないように常日頃、かなりの神経をとがらせて日々対策をとっているのであります。
そこで今回は、軽く温浴事業の専門のお話でもしようかと思います。
需要があれば、また追記するなり新しく記事を書かせていただきます。
温浴施設のレジオネラ対策
温浴施設の浴槽は、41度前後でお湯の温度を保って調整しているのですが、「レジオネラ菌」にとっては繁殖しやすい温度となっています。
ちなみに、レジオネラ菌は60℃の温度で死滅するといわれています。
日々、温浴事業を運営するにわたって営業中は浴槽を程よい、殺菌作業を行わないといけないのですが、これが強すぎても弱すぎてもいけないわけでして、衛生管理の観点から最重要項目のひとつでもあります。
殺菌とは？
いろいろな殺菌手段があるのですが、典型的な例が「塩素殺菌」であります。
温浴施設は、この「塩素殺菌」で運営している施設がほとんどだと思います。
塩素に過敏に反応する方もいらっしゃいますが、飲み水である県水（上水）にも塩素が含まれています。
逆に、塩素の含まれていない水は菌の繁殖の温厚でもありまして、安全に飲むためには欠かせないものでもあります。
温浴施設がレジオネラ菌を対策する方法
ごくたまに、温浴施設でレジオネラ集団感染！なんてニュースが飛び込んでくると、何もしていないのにドキッと反応してしまうのは、温浴事業をされている方だと分かると思います。
レジオネラ菌は、誰が持ってくるか絶対にわからないことですし、特に露天風呂なんかを運営していると風で菌が飛んでくるなんてこともあるわけです。
これは、防ぎようがない事実でありまして、結果的に菌を殺すことに注力を使うわけです。
塩素殺菌をしてもレジオネラは増えてしまう？
ここが一番懸念している部分でもあるのですが、実は塩素殺菌だけでは、残念ながらレジオネラ菌を防ぐことはできません。
実は温浴施設には、お湯を送る配管が無数ございましてそこにバイオフィルム（アメーバ）が付着してしまうことがあります。
そのバイオフィルムの中に、レジオネラ菌が入り込むといくら塩素殺菌をしても、アメーバに守られているわけでありますから、塩素が効かないということが発生してしまうわけです。
何らかの原因で、そのバイオフィルムが剥がれて中にいたレジオネラ菌が一気に浴槽にあふれだしてくるといったことが現象が起こるわけです。
県の条例で、温浴事業者は年に数回（最低2回）配管を洗浄しきれいにしないさい。
という温浴条例があります。
基本的には、配管洗浄をしっかり行っていればそこまで、難しい問題ではないのですが、塩素が低かったり日頃の衛生管理を怠ってしまうと、レジオネラ菌の増殖につながる恐れがあるわけです。
運営していて分かったこと
運営していて分かったことは、残留塩素の安定がものすごく大切で、塩素値を一定に保つことは、とても大切なことだと思います。
何を当たり前なことを・・・と思わますが、お客様の入場人数や浴槽の汚れなどは、一定ではありません。
それと、残留塩素値が低いのが続くと、確実にレジオネラの繁殖を助けてしまうので、塩素値の高低差も大事ですがなるべく一定の塩素値を保つことが、何より重要だと思っています。
エルボー配管や滞留配管には要注意
しっかりと衛生管理をしていても、どうしてもレジオネラ菌が出てしまうことがあります。
これは、管理の問題ではなく、構造的な問題になります。
とくにお湯が滞留してしまう箇所があると、お湯が汚れ菌の増殖の場所になってしまうことがあります。
例えば、浴槽と浴槽をつなぐ「連通管」などがそうです。
連通管は、片方の水位が低くなるとバランスを取ろうとして、連通管を通して反対側のお湯が水位が低いほうに流れ出てきます。
これを、毎回やっておかないと連通管のお湯が滞留することになり、汚れてしまうのです。
解決策といたしましては、お湯を抜くときに同時に抜くのではなく、どっちか片方だけを抜くようにすれば連通管を通してお湯が動くので、滞留することなくお湯を流すことができます。
ほかに、デッドゾーンとしては、水位計がネック処になります。
水位計は、お湯を抜く必要がなく常にお湯の水位を図っているところなので、湯抜き作業自体がありません。
しかし、何かの拍子で水位計に滞留していたお湯が、浴槽に流れてしまうことは、ゼロではございません。
こういったどうしても滞留してしまう箇所を徹底的に調べて、常にもしくは、何日かに一回新鮮なお湯が流れるようにしなくてはなりません。
まとめ
ちょっと専門的な、記事になってしまいましたが、温浴事業をされている経営者や従業員の方に少しでも参考になればと思います。
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